キャメロン、スコセッシ、イーストウッド監督らが米映画館を支援

現在アメリカでは、多くの州で映画館が営業を再開しているものの、巨大市場であるニューヨークやロサンゼルスではいまだ営業再開がかなわず、再開できた劇場も大半が定員制限を設けるなど十分な集客が見込めない厳しい状況となっている。

そんな状況で超大作として初めて封切られた「TENET　テネット」（ノーラン監督）が全米興行で苦戦していることから、「ブラック・ウィドウ」や「007 ノー・タイム・トゥ・ダイ」といった期待の超大作が次々と2021年に公開を延期。アメリカの映画館はますます厳しい状況に追い込まれている。

そんななか、劇場主の業界団体である全米劇場所有者協会（National Association of Theatre Owners)は、米映画協会(MPA）、米映画監督協会(DGA)、映画関係者の有志と共同で米議会に追加支援を要請する公開書簡を送付。「現状が続けば、中小規模の映画館の69％が破産申請や永久的な閉鎖を余儀なくされ、劇場の雇用の66％が失われる」と危機的状況であることをアピールしている。

米議会は3月、「コロナウイルス支援・救済・経済保障法」(CARE法）を成立。新型コロナウイルスの感染拡大とロックダウンに甚大な影響を受けた労働者と中小企業に資金提供を行った。しかし、これらの給付金の大半は7月末に期限切れとなっており、追加支援の条件をめぐり米共和党と米民主党は膠着状態にある。

米上院と下院のトップに向けた書簡は、映画館がアメリカ文化で中心的な役割を果たしているのみならず、「全国の映画館で働く15万人の従業員に加えて、映画業界は映画の製作と配給、そして映画館に足を運ぶ客に依存している周辺のレストランや小売店で働く数100万人の雇用を支えています」と支援を訴えている。

この書簡に名前を連ねた映画関係者は以下の通り。