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映画「私たちが生まれた島 OKINAWA2018」 私たちが生まれた島 OKINAWA2018
劇場公開日:2020年9月4日
解説
沖縄の基地問題について考え、行動する若者たちの姿を追ったドキュメンタリー。2018年、辺野古新基地建設反対を掲げる「オール沖縄会議」の結束にほころびが見えはじめていたが、同時に、生まれた時から米軍基地に囲まれて育った若い世代ならではの視点で基地問題に取り組み、行動する若者たちもいた。そして19年、辺野古新基地建設の賛否を問う県民投票で、沖縄の人々は基地建設に「NO」を突き付ける。そこには、かつてSEALsなどに参加し、県民投票実現に向けて奔走した元山仁士郎さんの存在や、米兵の起こす事件に現民が泣き寝入りを強いられる現実を目にし、村議会議員に立候補した元保育士の城間真弓さんの奮闘、そして戦争で激戦地となった伊江島で育ち、沖縄の過去と向き合おうとする高校生の中川友希さんらの姿があった。本作と同じく沖縄の記事問題を扱った「OKINAWA1965」など、ドキュメンタリー映画を多数手がけている双子の兄弟・都鳥伸也と都鳥拓也が、それぞれ監督・製作などを務めている。
2019年製作/141分/日本
配給:ロングラン・映像メディア事業部
スタッフ・キャスト
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上映時間141分とドキュメンタリーとしてはかなり長い内容。都鳥伸也、拓也兄弟を中心に少人数スタッフで制作されたそうだが、映画そのものの構成としてはラフでやや冗長な印象を受ける。
しかし、沖縄基地問題を若い年代の視点で捉えて、その世代の関心を拡げていくと共に、県外の人にも日本全体の課題として捉えて欲しいとの問題提起に強く共感する作品。
米軍基地に関するイシューで一番懸念されることは、周囲の「無関心」や「あきらめ」だ。「国には絶対逆らえない」、「結局はなし崩しで押し切られるだけ」とこちらから白旗をあげてしまっては、ますます相手(政府)の思う壺。今の沖縄にとって、未来の沖縄にとって本当に必要なものでなければ「NO!」と言い続けることが必要だ。それを考えるのに若い世代が中心になって取り組むことはとても大切なこと。ミライの沖縄は彼らが担っていくのだから。
「(オキナワの基地問題は)沖縄の人たちの問題であって、自分たちの問題ではない」と「日本の安全保障上、オキナワの基地は絶対に必要」という主張は明らかに矛盾している。安全保障上、米軍基地が重要だというなら、本土の日本海側地域や北海道、首都圏近郊への移設を検討すべきである。これ以上の負担を沖縄県民だけに押し付けることは、あきらかに地域差別的な内容だ。
本作は多面的に基地問題を考察し、若い世代が考えるきっかけになる映像テキスト。
主張が一方的だとの意見があれば、反論するドキュメンタリーをぜひ作って欲しい。
議論が活発になることはとても良いこと。
市民の意見を無視して、一方的に負担を押し付けるのは、どこかの赤い独裁国家となんら変わりない。