朝日新聞記者と映画ジャーナリスト、「JFK」ドキュメンタリーの意義を説く

藤氏は、本作を「まさに『JFK』の続編のドキュメンタリー版」と評し「（ケネディ暗殺事件から）60年になりますが、これだけ多くの人がオンレコで顔と実名を出して、疑問を口にすることの意味――風化させてはならないという執念を感じます。メディアに対する批判もあり、そこは教訓と受け止めました」と語る。

斉藤氏は映画ジャーナリストの視点から、「日本で『JFK』が92年に公開される際、配給会社もこんなにヒットするとは思っていなかったと言われていて、フタを開けてみたら洋画年間4位。この映画で“JFK”という言葉を知った人も多い」と「JFK」と社会に与えたインパクトについて語る。さらに、「そのオリバー・ストーンが30年後のいま、執念で真実を追いかけてまた新しい映画を作ったということに驚いています」と感嘆する。

藤氏は、ストーンの“執念”について「ベトナムに従軍した経験、『政府は信用できない』という思いが原動力になっている」と語る。ドナルド・トランプが大統領に就任する直前にインタビューした際、ストーンが「左派ではなくトランプに投票した」と語ったことに驚いたそうだが「結局、そうはならなかったけど『トランプならいろんなものをひっくり返してくれる』と考え、軍産複合体との癒着のないビジネスマンというところに期待したんだと思う。既存の政治家への不信感が根底にある」と推察した。

アメリカでは最近になって、事件当時28歳でシークレットサービスを務めていた男性が、“魔法の銃弾”（ケネディの身体を貫いたとされる銃弾）に関する新たな証言をした本が出版され話題になっている。藤氏は、「こうやって執念で（映画を）撮り続けることで、また新たな証言者が出てくるかもしれない」と本作が製作・公開される意義を口にし、斉藤氏も「ぜひまた（新証言を元に）続編を作ってほしい」と同調した。

斉藤氏は改めて、謎に満ちた事件について「前回の『JFK』は事件から30年を経て作られて、それから30年が経ち、また新作が作られた。アメリカの歴史の中で一番重要なくらいのミステリーなんだと改めて認識した」と語る。一方の藤氏は、ケネディの負の側面にも触れつつ「完璧な政治家はいない。だからこそ問題があった時、『これはおかしい』と言い続けることが大事だとこの映画は言っていると思う」と自戒を込めつつメディアの役割の重要性についても強調した。

第36回東京国際映画祭は、11月1日まで開催。