劇場の重要度が低下? ディズニーが事業計画を再検討

2020年5月7日 15:00

ディズニーも事業計画を再検討
ディズニーも事業計画を再検討

[映画.com ニュース] 新型コロナウイルス感染拡大の影響で北米を中心に世界中の映画館がほぼ全面閉鎖となっている現状をめぐり、ハリウッドのスタジオ各社が対応策の検討を迫られるなか、業界No.1を独走している米ウォルト・ディズニーも戦略の見直しを図る構えのようだ。米バラエティが伝えている。

株主・投資家向けの電話収支報告に臨んだ同社のボブ・チャペック新CEOは5月5日(現地時間)、「7作品が世界興収10億ドル超えの大ヒットを記録した2019年度の実績が物語るとおり、我が社はとりわけ大作映画に関して劇場公開の意義や重要性、収益性を高く評価しています。しかしながら、新型コロナウイルス感染拡大によって大半の劇場が営業休止となっている、また、営業再開後も様々な規制により、我々が望む規模の収益は見込めないという状況を鑑み、戦略全体を見つめ直す必要があるとも考えています」と、自社作品のリリース形態を含めた事業計画を再検討する方針を示した。

ディズニーは、米国内の映画館が全面的にシャットダウンされたことを受け、5月29日に全米公開予定だったケネス・ブラナー監督のSFファンタジー巨編「アルテミスと妖精の身代金」の劇場公開をとりやめ、自社のストリーミングサービス「Disney+」での独占配信に踏み切っている。

しかし、そのほかの大作映画については公開日を延期したのみで、あくまで劇場公開する姿勢を貫いている。チャペックCEOは、「コロナ禍の収束後も、作品ごとにリリース形態を検討するといったケースバイケース方式で柔軟に対応していくつもりですが、興行で確実な収益が見込める大作についてはすべて、今年後半に劇場公開します」と宣言した。

劇場主の業界団体である全米劇場所有者協会は、米国内の劇場に関して5月末には営業再開との予測を立てていたが、実際はテキサス州の2都市で数館が営業を再開したのみで、AMC、リーガルシネマズ、シネマークの3大シネコンチェーンをはじめとするほぼすべての映画館は、再開に向けた動きすら見せていない。

遅くとも7月には営業が再開するという大方の予想に従い、ディズニーは、7月24日公開予定の実写版「ムーラン」を皮切りに、ジェームズ・バッジ・デール主演の超常現象ホラー「The Empty Man(原題)」を8月7日、ベストセラー児童小説「世界一幸せなゴリラ、イバン」を実写とCGの融合で映画化する「The One and Only Ivan(原題)」を8月14日に、それぞれ全米で劇場公開するほか、11月6日にはファン待望のマーベル・スタジオ最新作「ブラック・ウィドウ」の公開が控えている。

チャペックCEOの言う「ケースバイケース方式」が、ディズニー作品の今後にもたらす影響については、時が経たなければ分からないとはいえ、同社が劇場を完全に無視したVODのみでの作品公開を視野に入れていないことだけは確かだ。

先日、米ユニバーサル・ピクチャーズが「シアトリカル・ウィンドウ」(映画作品の劇場公開開始から二次使用開始までの期間)を3カ月設けるという米興行界の暗黙のルールを破り、新作アニメ「トロールズ ミュージック★パワー」を全米公開予定日だった4月10日からプレミアムVODとしてレンタル販売。営業再開後も、劇場とVODの両フォーマットで映画を公開していくと宣言したことで、シネコンチェーン最大手のAMCとリーガルシネマズから今後の同社の作品上映をボイコットされたばかり。興行主との摩擦を避けるべく、スタジオ各社に慎重な判断が求められることになりそうだ。

(映画.com速報)

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