シャドー・ディール 武器ビジネスの闇

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シャドー・ディール 武器ビジネスの闇
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解説

金と権力、個人の野望が国家の安全保障や世界平和よりも優先される国際武器取引の実態を暴いたドキュメンタリー。アンドルー・ファインスタインのノンフィクション「武器ビジネス マネーと戦争の『最前線』」を原作に、「ダイアル ヒ・ス・ト・リー」のヨハン・グリモンプレが監督を務めた。告発者、検察官、軍事産業関係者らの証言を通し、国際武器取引を取り巻く政府や軍隊、情報機関、軍事会社、武器商人の複雑な関係を浮き彫りにし、武器ビジネスがいかにして腐敗を助長し、外交や経済政策に影響を及ぼしているのかを詳らかにする。

2016年製作/90分/アメリカ・ベルギー・デンマーク合作
原題:Shadow World
配給:ユナイテッドピープル

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(C)Shadow World Productions, LLC

映画レビュー

2.0冷戦下から オバマまでの中東を中心とした出来事を

2021年4月13日
Androidアプリから投稿
鑑賞方法:映画館

全編ナレーションは少なめ個別のインタビューと記者会見のシーンが大半で抗議して追い出された方の意見等が大半で観てて観づらいし長く感じた観てて疲れた!

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ゆたぼー

4.0この映画が示す真実に頭にくる。

えみりさん
2021年4月2日
スマートフォンから投稿
鑑賞方法:映画館

この映画が示す真実に頭にくる。

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えみり

4.5彼らは無辜の人々の血を金に替えている・・・!

pipiさん
2021年3月27日
スマートフォンから投稿
鑑賞方法:映画館

悲しい

知的

難しい

大国が中東や南米、アフリカなどに武器を供給し、紛争を悪化させている事は公然たる事実だが、その実態がこれほど酷いとは思わなかった、、、。
グリモンプレ監督は語る。
「世界の武器ビジネスは決して闇で取引しているのではなく、白昼堂々と首脳同士の話し合いで行われている。日ロ戦争で双方に武器を売り、荒稼ぎしたのは同じ売人だった」と。
本作ではBAEやロッキード、米大手軍事企業「レイセオン」などが、サウジ駐米大使バンダル王子らを介し、サッチャー、ブレアや歴代米大統領、チェイニーやラムズフェルドら世界の首脳陣や国防トップと公然と武器取引を行っていた状況を詳らかにしている。

先日、プリズンエスケープ観たばかりだがANCにも3億ドルの賄賂が流れてると知り、なんだか愕然とした。ANCは志の高い立派な組織だと思っていたのに・・・。
武器ビジネスの実態は「高額の賄賂ビジネス」だったのだ。

なんだかもう、サッチャーもレーガンもブッシュもヒラリーもオバマも大っ嫌いになりそうだぞ?
彼らの得る「汚い金」がどんな結果を生むか熟考しているのか?
命が散っているのは戦場ばかりではない。
家の近所でのどかに遊んでいた子供達が一瞬にして惨殺されている。
街中を歩いていた市民達の命が、次の瞬間には失われている。
ごく普通に暮らしている無辜の人々の血を、彼らは金に替えているのだ!

日本も2014年4月に安倍政権が武器輸出を解禁した。フィリピンに戦闘練習機TC90を無償譲渡し、防空レーダー4基を輸出している。
原作「武器ビジネス マネーと戦争の最前線」の著者アンドリュー・ファインスタイン氏は「武器取引は経済的な効果は非常に悪い。武器取引の4割は賄賂。日本は平和でなく戦争の側に、賄賂や汚職の側に立つつもりか。」と指摘する。
そして「武器輸出のような税金の使い方は絶対に認めないと、国民が強い意思をもち、規制を訴えれば現状を変える力になる」と日本人へのメッセージを込めている。

映画の冒頭とラストには、一次大戦中の独露最前線で、クリスマスイヴに双方の兵士が塹壕から駆け出し、敵と握手し、ダンスし、タバコに火を付け合う映像が流れる。
「人間 対 人間」として対峙したならば、誰だって「人間」を殺したくなどないのだ!
人間を「数字や記号」として捉えるから簡単に殺せる。ましてや、遠く離れた安全な場所からスクリーン上に描かれたモデル図なら呵責なくターゲットに出来るかもしれないが。

戦場においてですら、人々の胸に愛と思いやりは存在した。
この勇気ある告発を受け止め「輸出の為の武器製造」への否定が世界中で高まる未来を信じたい。

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pipi

3.5自制心も倫理感もなく武器を売る

2021年2月22日
PCから投稿
鑑賞方法:映画館

 世界の戦争が終わらないのは、戦争を続けさせたい勢力がいて、それは主にアメリカの軍需産業だと思っていたし、戦争に関する映画のレビューで何度もそう書いた。本作品はその考えが間違っていなかったことを証明してくれた気がする。
 アメリカの軍需産業の市場規模は年間約70兆円である。米軍だけで購入するには多すぎる。武器商人は死の商人だ。紛争があればどこにでも売る。他人の死を商売にできるほど、地球の人口が多いということなのかもしれない。例えばアフガニスタンでは、1996年の人口が1840万人だったのに、同年から続くタリバンの支配の戦乱のもとで人口は右肩上がりに増加の一途をたどり、現在では3800万人を超えている。
 日本では自動小銃などを携えた男たちが街を歩けば、たちまち通報されて逮捕されるが、紛争地域はそうではない。その武器はどこから買うかというと、アメリカの軍需産業から購入するのだ。
 アメリカの軍需産業は歴代の政権を動かし続けている。ジョージ・ブッシュもバラク・オバマも世界の紛争地域から軍を引き上げることはなかった。ドナルド・トランプがアフガニスタンやイラクから駐留米軍を削減したのは、もしかしたら軍需産業からの献金が少なかったからかもしれない。税金を別に振り分ける業界からの献金が増加したためかもしれない。
 本作品で目新しかったのは、ドローンが既に武器となっているという指摘だ。映画「エンド・オブ・ステイツ」ではのっけから大統領がドローンで攻撃されるシーンがある。4つのプロペラがあるお馴染みのドローンだ。しかし4つのプロペラがあるタイプでなくても、無人の軍用機はドローンと呼ばれていて、20世紀末から既に実用化されている。武器を備えているから、衛星通信を利用してアメリカ本土から遠隔操縦し、地球の反対側にいるターゲットでも自由に殺すことができるのだ。
 アメリカの軍需産業はどこに向かおうとしているのか。おそらくその答えはない。哲学がないからだ。儲かればそれでいい。今後ドローンは精密化され、特定の個人をピンポイントで殺すことができるようになるだろう。操縦者はエアコンの効いた安全な場所にいるから、敵に狙われることもない。ビデオゲームのようにソファに座ったまま、画面に表示される敵を殲滅する。万が一敵から反撃されて撃墜されたら、別のドローンを飛ばせばいい。自分が傷つくことはないのだ。
 もしこういったドローンがテロリストに売り渡されたら、地球に安全な場所はなくなる。アルカイーダが購入したら、世界中の米大使館が狙われるだろう。北朝鮮が衛星の打ち上げ実験だと称しているミサイルの実験は、もしかしたら本当に衛星の打ち上げ実験かもしれない。自前の衛星を使ってドローンを飛ばすのだ。地球に安全な場所はなくなる。
 本作品の原題は「Shadow World」である。我々が日常的に目にしていない場所、空を飛び交う無数の人工衛星や、海面下を音もなく進む潜水艦、虫にしか見えない小さなドローンなど、既に危険はそこら中に張り巡らされている。軍需産業は恐ろしい。自制心も倫理感もなく武器を売りまくり、儲けのために政治も利用し、地政学的現実を分析して世界中に武器を売る。日本の軍需産業もそのうち、倫理感も節操もない政権を通じて他国に武器を売るかもしれない。いや、既に売っているかもしれない。その原資は我々の税金なのだ。

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耶馬英彦
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