LA山火事から1年、ハリウッド業界の復興支援は今も続く

映画・テレビの撮影現場で働く技術スタッフの労働組合、IATSE（国際舞台従業員同盟）では、300人以上の組合員が自宅を失った。業界全体で仕事が減少していた時期だけに、打撃は大きかった。IATSE傘下の支部でビジネスマネージャーを務めるデジョン・エリスは「本当に大きな影響を受けました」と振り返る。

火災直後から、業界をあげての支援活動が始まった。IASTEは、撮影現場のドライバーなどが所属するチームスターズと共同で募金活動を行い、被災した組合員に数千ドルずつを配布。食料や衣類の寄付も集まった。エリスは「自分も苦しい中で10ドル、20ドルと寄付してくれるメンバーがいた。誇りに思う」と語る。

業界関係者を支援する慈善団体、映画テレビ基金（MPTF）は約200万ドル（現在のレートで約3億円）の支援金を配布し、家賃や食費、光熱費などの基本的なニーズを支えた。受給者の多くは高齢者や引退した業界関係者だった。同基金のジェニファー・ホルヘは「『助けが必要だ』と言うには勇気がいる。自分より困っている人がいるのではと遠慮してしまう人が多い」と話す。

大手タレントエージェンシーCAAの慈善部門であるCAA財団も支援に乗り出した。業界の慈善活動を統括するエンターテインメント産業財団や、俳優ショーン・ペンが設立した災害支援団体COREと連携し、SoCal Fire Fundを通じて400万ドル（約6億円）以上の現金支援を行った。同財団のナタリー・トランは「長期的に支援を続けていく」と語っている。

1年が経ち、緊急支援の段階は過ぎたが、行政手続きや再建許可の取得など、長期的な課題が被災者の前に立ちはだかっている。ホルヘは「復興への道のりはまだまだ遠い」と話しており、業界の支援活動は今後も続いていきそうだ。