追加撮影分の高額ギャラで批判受けたマーク・ウォルバーグ、弁護基金に寄付
2018年1月17日 09:00
［映画.com ニュース］ 「オール・ザ・マネー・イン・ザ・ワールド（原題）」の追加撮影で高額出演料を受け取っていたことを批判されていたマーク・ウォルバーグが、女性差別やセクハラ被害者を支援するTime’s Up弁護基金に出演料を寄付すると発表した。米ハリウッド・レポーター紙が報じている。
リドリー・スコット監督の新作「オール・ザ・マネー・イン・ザ・ワールド（原題）」に出演していた米俳優ケビン・スペイシーのセクハラ騒動が、そもそもの発端。撮影を終えていたものの、同作のプロデューサーはスペイシーをクリストファー・プラマーに差し替えるという異例の決断を下す。スペイシーが演じた石油王ジョン・ポール・ゲッティは主役ではないものの、それでも追加撮影には10日かかる。ミシェル・ウィリアムズをはじめとする多くの出演者たちが格安で撮影に合意したものの、ウォルバーグだけが難色を示した。その結果、10日間の撮影で150万ドルを手にしたとUSAトゥデイ紙が報じている。
交渉上手といえばそれまでだが、男女の賃金格差や女性差別がハリウッドで大きな問題となっているなか、ウォルバーグには批判が殺到。そんななか、ウォルバーグは声明を発表。「ぼくは賃金格差解消のための戦いを100％支援している。Time’s Upの弁護基金にミシェル・ウィリアムズの名前で150万ドル寄付する」と宣言した。
Time’s Upは、ハーベイ・ワインスタインのセクハラ騒動や#MeTooを受け今年から始まった社会運動で、ゴールデングローブ賞授賞式で黒のドレスを着用するように呼びかけたことで知られている。職場におけるセクハラや暴行の被害を受けた女性を支援するための弁護基金を立ち上げ、非営利団体National Women’s Law Centerが管理すると発表していた。
ウォルバーグが所属するエージェンシー、ウィリアムズ・モリス・エーンデバーも50万ドルを同基金に寄付するという。
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