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米主要シネコンがメジャースタジオ5社と「シアトリカル・ウィンドウ」短縮契約を締結

2021年5月13日 09:00

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シネマーク・エンタテイメント
シネマーク・エンタテイメント
Photo by Rick Kern/WireImage/Getty Images

全米第3位のシネコンチェーンであるシネマーク・エンタテイメントが、メジャースタジオ5社と「シアトリカル・ウィンドウ」短縮に関する契約を締結したと、米バラエティが報じている。

「シアトリカル・ウィンドウ」とは、映画作品の劇場公開から2次使用開始までの期間のことで、アメリカでは封切りから約3カ月間と定められていた。スタジオ側は短縮を求めてきたものの、興行側が団結して3カ月間を死守してきた経緯があるが、新型コロナウイルスの感染拡大で均衡が崩れた。2020年、シネマークはメジャースタジオのひとつである米ユニバーサル・ピクチャーズと、複数年の配給契約を締結。ユニバーサル作品と傘下のドリームワークス・アニメーション作品とフォーカス・フィーチャーズ作品を対象に、製作費5000万ドル以下の映画作品は劇場公開17日後、製作費5000万ドル以上の大作は劇場公開31日後にプレミアム・ビデオ・オン・デマンド(PVOD)として有料配信することを許可。その代わり、PVODの収益の一部がシネマーク側に還元されることになる。

このほど、シネマークはワーナー・ブラザース、ウォルト・ディズニー、パラマウント・ピクチャーズ、ソニー・ピクチャーズとも同様の契約を締結したと発表。同社のマーク・ゾラディCEOは、「シネマークが主要なスタジオパートナーと新たな合意に達したことを大変喜ばしく思っています」とコメント。「私たちは映画ファンのみなさまに、大ヒット作品からアート作品、家族向けの映画まで、今後公開される主要な映画を、臨場感あふれる映画館でお楽しみいただきたいと考えています。コロナ禍とアフターコロナ時代を見据えて、私たちの目標はシネマークとスタジオパートナー、映画ファンにとって長期的な利益を最大化することです。今回の進展は喜ばしいことであり、劇場公開の再活性化と、パンデミック後の状況に向けた業界の進化に向けて、前向きな一歩を踏み出したと確信しています」とコメントしている。

なお、PVODの収益からシネマーク側に還元される金額については明らかにされていない。

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