洋画メジャー5社がデジタル配信サービス体験セミナーを開催

ビデオソフト（DVD、ブルーレイ＝BD）市場が縮小している一方で、拡大する動画配信（VOD：ビデオオンデマンド）サービス市場。セミナーは、現状と今後についてコンテンツメーカーとメディアが情報を共有し、消費者の認知度を高めていこうというもの。調査した野村総合研究所のICT・メディア産業コンサルティング部メディアコンテンツグループマネージャーの三宅洋一郎氏が、市場の動向、消費者の利用実態、インフラの普及動向や、今後の市場予測についてプレゼンテーションを行った。

それによると、2011年度に799億円だった動画配信市場は、14年度には1343億円まで成長した。消費者の利用実態を見ると、パソコンでの利用率が減少しているのに対し、スマートフォンやタブレット端末経由のインターネット利用率が急激に増え、50歳未満ではどの世代も半数以上が利用しているのに伴い、有料動画配信サービスの利用率が徐々にではあるが増加しているという。

アンケートによると、SVOD（定額制）が最も利用されており、利用金額も高く、TVOD（単品販売、一定期間のみ視聴可能）、EST（単品販売、無期限視聴可能）と続く。利用者はビデオソフト（DVD、BD）をレンタルしていた人ほど多く、セル購入者はさらにその傾向が顕著で、有料放送の契約者も多く利用している。

それはスマホ・タブレットの普及が順調に進んでいる動向（総務省調査）とも連動しており、14年のスマホの個人普及率は5割を超え、20年には約75％に増加すると見込んでいる（ITナビゲーター15年版より）。また、ネット接続テレビは、20年には約3000万世帯まで拡大すると予想。ただし、そのネット接続はまだ1割強という状況ではある。

今秋には、アメリカの大手動画配信サービス「Netflix」が日本上陸予定ということで、国内の既存事業者の動きが活発になっている。映像に携わる多様な事業者が動画配信サービスに参入し、競争が激化することで、作品のラインナップや使いやすさなどのサービス向上と市場のさらなる活性化が期待されている。野村総合研究所は、動画配信サービスの認知が進めば、さらに利用率が拡大し、20年には2000億円規模に成長すると予測する。

セミナー後半では、テクノロジジャーナリストの本田雅一氏が、サービスの種類やマルチデバイス対応について説明。現状の解決すべき問題として、デジタル配信に対する理解と認知、リコメンドや利用開始までの体験とエンゲージメントの改善、（コンテンツを所有するという）オーナーシップに代わる概念の提案と実装をあげた。

ウォルト・ディズニー・ジャパン スタジオ・グループ/インホーム マーケティング ディレクターの小澤啓一氏は「昨年からデジタル配信サービスをどのように成長・活性化させていくか、また消費者の皆さまにどのようにサービス内容を伝えていくべきかを協議しており、消費者の理解とサービスを利用する時間をどうすればもらえるかが課題。これまでとは違った簡単でわかりやすいコンテンツの楽しみ方を、メディアを通して発信していきたい」と語った。