世界大会の日本招致画策、五輪の放映権懸念

「世界陸上」は今夏、露モスクワで開催され、次回15年は中国・北京市、17年は英ロンドンでの開催が決定しており、19年以降の大会で日本開催が望まれている。実現すれば、91年（東京）、07年（大阪）以来、3度目の開催となる。なお、91年東京大会は日本テレビが中継し、TBSは97年アテネ大会から、これまで9大会連続で系列独占放送している。

「世界水泳」は今夏スペイン・バルセロナで開催され、15年は露カザニ、17年メキシコ・グアダラハラ、19年韓国・広州広域市、21年ハンガリー・ブダペストでの開催が決定している。23年以降での日本開催となるか注目で、実現すれば、01年福岡大会以来となる。各局とも、それら世界大会の日本開催の中継を機に躍進するきっかけとなっており、今後の展開が注目される。

一方、五輪夏季大会の日本開催が決定し、各局とも歴史的な中継フィーバーとなることは確実だが、放映権料のさらなる高騰が懸念される。10年バンクーバー冬季五輪と12年ロンドン夏季五輪の2大会分で325億円だったのが、14年ソチ冬季五輪と16年リオデジャネイロ夏季五輪の放送権は2大会合わせて360億円（テレビ・ラジオ放送のほか、インターネットや携帯電話など、日本国内における全てのメディアの権利を含む）と、約1割強アップしている。

ちなみに、00年シドニー五輪から08年北京五輪までの夏冬合わせた5大会の放送権は約650億円で取得している。次回も2大会（冬季韓国大会・夏季日本大会）合わせた交渉になるのかは不明だが、日本開催となることから放映権料の一層の高騰が予想される。14年ソチと16年リオデジャネイロの2大会の放送権の合意は12年2月に発表したことから、同様に考えると、2大会（18年韓国、20年日本）放送権料の合意は16年頃になる見通しだ。

民放テレビでは、12年「ロンドン五輪」放送の収支が過去の五輪大会（夏季・冬季大会）で初めて赤字になった。放送権交渉するJC（ジャパンコンソーシアム／NHK・民放で構成）としては「Wカップサッカー南アフリカ大会2010」に続く赤字で2度目。放送局にとって、五輪もW杯もいまや赤字事業。中継は放送局の“使命”とはいえ、今後の権料高騰にどう対応するか本格的な検討に入る。（文化通信）