「米中合作　偽の歴史観」ミッドウェイ　一二三四五さんの映画レビュー（感想・評価）

　戦後の真珠湾攻撃に関わる映画やドキュメンタリーでは、ハワイ基地の燃料タンクを攻撃しなかったのは南雲の失態であるという話ばかりが描かれるが、軍令部命令とそれををのまま隊司令部が艦隊に下達した命令は、「撃滅」ではなく「封止」であった。
　ここでの封止とは、「太平洋における米艦隊の活動の抑制」という意味なので、南雲がハワイの軍事施設を完璧に破壊することは作戦に入れなくても問題がないことになる。
　山本自身は撃滅を望んでいたと「推測」で主張する者もいるが、封止の延長として燃料タンクなどの重要施設破壊を念押しで予め支持しておくことは山本には出来た筈なので、やはり山本と軍令部が何らかの意図をもって曖昧な指示しか出さなかったという評価にしかならない。
　当時の軍令部と艦隊司令部は日露戦争時代の名残で司令系統が中央と現場でまだ分かれていたので、弊害であったこの仕組を逆にうまく利用することも出来たわけであるが、山本は此の様な時だけその特徴を有効利用せず、ミッドウェイ、ビスマルク、ソロモンでは恣意的に振る舞い、皇軍を壊滅においやり、日本の敗北を決定づけた。
　そもそも真珠湾攻撃自体が戦略上の誤りであるが、辞任をちらつかせて軍令部を脅し、陸海軍内部の良識派幹部からの反対も無視してこれを推し進めたのは山本五十六であり、黒島らといった山本が推挙した「まともではない」参謀や艦隊幹部達である。
　しかも浅野が演じる山口多聞は、「陸軍が我々を戦争に巻き込んだ」などと言っているがこれも違う。
　支那では日本の満洲傀儡化後、日本陸軍の「支那問題に拘泥せず」という方針とは逆に、米英ソと日本国内の裏切り者ら（近衛文麿周辺）の国民党や共産党への支援や工作もあり、陸軍良識派の考えとは異なりこじれて行き、中華民国にフライングタイガースなどの義勇兵を送り干渉していたのは米で、その他、日本領海への侵犯などによる挑発や、経済封鎖と、パリ不戦条約で「戦争行為」とされている行為を連発したのは、コミンテルン（バックは国際金融資本）の傀儡政権と化していたフランクリン・ルーズベルト政権の米である。
　そのような戦争行為による介入は、日露戦争後、満洲利権の中立化を米が提案するも日英露が反対。そしてその後再三米が日に利権をよこせと要求していた状況からも問題なく理解できるだろう。
　ワシントン海軍軍縮会議以前の日英同盟が有るだけの状態では、満洲や中国内における各国、とりわけ日本の活動について米が文句をつけられない状態だったものを、この会議において締結された9カ国条約に、支那利権の中立化などというものが存在したため、米の日批判を条約上可能にした。この会議に出向いたのは加藤友三郎海相全権大使であり、やはり海軍筋である。
　しかし、だからといって日本に対するパリ不戦条約における「戦争行為」が許されるわけではない。パリ不戦条約では自衛と何が自衛であるかを決める裁量は各締約国にあり、日本がたとえ南進をしようとも、米には十分な参戦口実が生まれない。しかもルーズベルトは公約で戦争をしないとしており、米国民の9割は厭戦であった。
　この様なルーズベルトやコミンテルン陣営（日本国内の裏切り者も含め）にとっては非常に都合の悪い国際情勢を当時の日本は作り上げてしまっていた。これはもう秀逸としか言いようがないのだが、だからこそパリ不戦条約違反の戦争行為や汚い工作に頼ってでも日本を戦争に引きずり込む必要が有った。
　このあたりの怪しげな挙動については、林千勝氏らの書籍を読むと腑に落ちる。このような内容を知らない人間は「偽情報」にすぐに騙されるだろう。
　しかし勘違いしないでほしいのは、日本が正当であったという見識を持っていた戦勝国側の人間は非常に多く存在し、その国々全体が敵であるということではない点だ。
　国家間や国内の分断を計り、共産主義と資本いうツールを可能な限り駆使し、世界の支配者にならんとする勢力が常に戦争を画策し、偽の歴史観を撒き散らすのだ。