一般市民もダブルストライキを支持　世論調査で判明

今回のアンケートは、米世論調査会社大手データ・フォー・プログレス（DFP）が1124名の一般市民を対象にオンラインで行ったもので、WGAとSAG-AFTRAによるストライキを支持すると答えたのが全体の67％であるのに対して、ストライキに反対すると答えたのが全体の18％と、圧倒的多数が支持を表明。また、48％がハリウッドのメジャースタジオに反感を抱いていると答えた一方で、スタジオ側を支持すると答えたのは31％だった。

ダブルストライキの最大の要因は何かという問いでは、33％が動画配信における公正な報酬、同じく33％が賃金の引き上げ、16％が生成AIからの保護と回答にバラつきが出たが、AIをめぐる課題については圧倒多数の85％が、「AIによる肖像の生成・使用には俳優の事前許可もしくは正当な報酬を義務づけるべき」というSAG-AFTRAの要求に賛同。加えて74％が、「スタジオは脚本の執筆に際して、生身の脚本家に代わりAIを使用すべきではない」との強固な意見を示した。

先ごろ米ロサンゼルス・タイムズ紙が行った同様の世論調査でも、38％が両組合のストライキを支持、7％がスタジオ側を支持、25％がどちらでもない、と結果は似通ったものだった。

今回の世論調査の結果を受け、SAG-AFTRAの全国執行役員であり最高交渉責任者であるダンカン・クラブツリー＝アイルランド氏が「雇用主が従業員の貢献を過小評価するという労使関係における不均衡な力関係には、業界を問わず誰しもが不満を抱えているということが、この結果からはっきりしました。我々の要求は決して理不尽なものではなく、労働者が自身の働きに対して正当な報酬を得るのは当然のこと。故に私たちは戦っているのです」と声明で述べた一方、WGA Eastのローウェル・ピーターソン代表も、「生活のために働く人なら誰もが、雇い主に搾取されること、AIといったテクノロジーの脅威にさらされること、従業員の幸福より自社の利益を優先する大企業に楯突くことがいかに大変か、身をもって知っているはず」とコメントしている。