直営映像配信サービス「bonobo」本格スタート、一気34社2500タイトルに

［映画.com ニュース］　日本初となるコンテンツホルダー直営映像配信サービス「bonobo（ボノボ）」が「映画の日」の12月1日に本格的なサービスをスタートさせ、システムを運用するパケットビデオ・ジャパンの吉田一成CEOと加藤徹社長が都内のホテルで会見した。

サービスを開始した今秋の時点では映画配給会社、在京テレビ局など6社の約300タイトルを提供していたが、この日から34社、約2500タイトルへと拡大。同時に映画情報のポータルサイトも立ち上げ、加藤氏は「映像の総合プラットホームになるべく、多方面で紹介することで多くの映像との出合いの場を提供したい。ポータルも来年3月のアニメをはじめドラマ、音楽などとジャンルを拡大していきたい」と語った。

「見たい映画を、見たい時に、見たい所で」をコンセプトに、各コンテンツホルダーが提供した作品をユーザーが1本ごとにレンタル、または購入して楽しむシステム。価格設定は各社の裁量に一任されており、東映の多田憲之社長は「ビジネスチャンスを広げてくれた。大いなる発展が我々映画界の発展にもつながる」と歓迎ムード。東宝の島谷能成社長も、「ボノボのユーザーが、再び映画館に帰ってくれることを願っている」と期待を込めた。

映像配信サービスでは、「Hulu」や「Netflix」などが先行し群雄割拠の状態だが、加藤氏は「他は定額制なので、直接的には競合しないと考えている。その意味で差別化はできている」と強気の発言。吉田氏も、目標の登録者数などは伏せたものの「2017年までには十分な利益が出るビジネスモデルです」と採算ありを強調した。

コンテンツホルダーとパケットビデオ・ジャパンの仲介役を務めたのは、日本映画製作者連盟（映連）、外国映画輸入配給協会（外配協）など29社で構成する任意団体「ジャパン・コンテンツ・グループ」。岡田裕介会長は、「これからも各社にいろいろ働きかけていく。新作がいち早く見られるようになるかもしれないし、入ってみるだけならタダだから」と呼びかけていた。