米映画スタジオ＆労働組合、撮影現場での新型コロナに対する措置を延長

Photo by David McNew/Getty Images

アメリカの映画スタジオと労働組合は、映像制作現場における新型コロナウイルスに対する措置を延長することで合意した。米ハリウッド・レポーターが報じた。

2021年7月、ハリウッドで映像制作を再開させるにあたり、映画会社やテレビ局、Netflixやアマゾンなどが所属する業界団体AMPTP（全米映画テレビ製作者協会）と、米俳優組合（SAG）や米監督組合（DGA）をはじめとする労働組合は、新型コロナウイルスに対する措置を制定。感染者数が一定数を超えた場合は、「ゾーンA」と呼ばれる、マスクをはずして演技をする役者、及び、役者と濃厚接触するスタッフへのPCR検査を週3回、その周辺の「ゾーンB」に属するスタッフは週1回行うことを義務付けていた。

当初、この措置の運用は22年1月15日までとされていたが、新型コロナウイルスのオミクロン株蔓延を受けて、映画スタジオと労働組合の双方が2月13日までの延長に合意。さらに、「ゾーンA」は毎日PCR検査を受けることや、使用するマスクの種類の指定を厳格化、ワクチンのブースター接種の推奨など厳しい措置が取られている。