［文化通信.com］ 東急レクリエーションは、先月11日に発表した平成21年12月期の連結中間決算（1～6月）で、純利益64百万円を確保した。前期は中間期、通期ともに純損失を計上していたが、今期は業績が上向いている。佐藤仁社長に聞いた。
▼事業単位（映像、スポーツ・レジャー、不動産賃貸、コンビニ、ビル管理、その他）で経費を抑え、各事業所で人件費をコントロールすること、一方で、お客様への質の高いサービスは維持すること。期初、こうした指示を社内に伝えた。上期は各事業が予想どおりの売上を上げつつ、経費の見直しも同時に進めたことで、利益率が改善できた。第1四半期（1～3月）は純損失だったが、映像事業が5月、6月と伸び利益を大きく押し上げたため、中間決算発表の前週に業績予想を修正した。また、いくつかの事業所では、賃料の減額も実現できた。
▼第3四半期（7～9月）も順調に推移している。しかし、第2四半期（4～6月）に映画興行が予想以上に良かったように、映画は不安定で、上にも下にも大きく振れることがある。中間決算発表時点では通期の業績予想は期初の数値を据え置いており、秋以降の推移を見定めたい。前期が最終赤字だった要因の一つは、前々期より映画の動員が60万人減少したことだったが、その前期よりも200万人増加という今期の計画は、このままのペースをキープできれば達成できる。
▼映画興行に関しては、大半の事業所（映画館）で動員が前年同期を上回った。シネコンの109シネマズ全劇場や既存館でも上野東急（2館）、シネマスクエアとうきゅう、ムービルなどは前年同期よりも良かった。既存館が全体的に厳しい中で、上野が伸びたのは、上野地区に映画館がなくなり、系列を超えた番組編成ができるようになったことが大きい。また、「ヱヴァンゲリヲン新劇場版：破」の効果によりシネマスクエアとうきゅうが好調だったが、新宿ミラノを含めた新宿地区の4館については、今後も柔軟な番組編成を行うことで、まだまだ改善の余地がある。
